Atlas Daily

1米イラン停戦交渉への期待から4営業日続伸。S&P 500は+0.44%の6,611.83、NASDAQは+0.54%で4連騰。テクノロジーセクターが+0.57%で牽引した一方、エネルギーは-0.62%と原油価格の高止まりにもかかわらず利益確定売りに押された。Goldman SachsによるNetflix格上げ（Buy、$120目標）が通信サービスを押し上げた。

2ISMISM（Institute for Supply Management）米サプライマネジメント協会が毎月発表する景況感指数。製造業（PMI）と非製造業（サービス業）の2種類があり、50を上回れば拡大、下回れば縮小を示す。米国経済の先行指標として最重要視される。サービス業指数は54.0と拡大を維持したものの、雇用指数が45.2へ急落し2023年12月以来の低水準を記録。物価指数は70.7と前月比+7.7ptで2022年10月以来の高水準に跳ね上がった。「雇用悪化＋物価急騰」のスタグフレーションスタグフレーション（Stagflation）景気停滞（Stagnation）とインフレーション（Inflation）の合成語。経済成長が鈍化する中で物価が上昇し続ける現象。中央銀行にとって最も対処が困難な経済状態で、利上げすればインフレは抑えられるが景気がさらに悪化、利下げすれば景気は支えられるがインフレが加速する。的な組み合わせがFRBの政策判断を一段と複雑にしている。

3イラン情勢ではトランプ大統領がホルムズ海峡ホルムズ海峡（Strait of Hormuz）世界の海上石油輸送の約20%が通過するイランとオマーンの間の狭い水路。イラン戦争で事実上封鎖され、原油価格急騰の最大要因となっている。再開の最終期限を火曜20時（ET）に設定。イラン側は停戦案を「不十分」として拒否しつつも10項目の対案を提示。市場は停戦への慎重な楽観と原油$113の高止まりの間で綱引き状態が続いている。金曜発表のCPICPI（Consumer Price Index・消費者物価指数）米労働省が毎月発表する物価指数。約8万品目の価格変動を集計し、インフレ率の主要指標として参照される。エネルギー・食品を除いた「コアCPI」と合わせてFRBの金融政策判断の中核データ。（3月分）がエネルギー高騰の影響を反映するかが今週最大の焦点。